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【予備役】 †
軍隊の兵器や人員のうち、世代交代でいったん退役したが、非常時には損失を補充するために復帰する可能性があるもの。
予備役となったものは、装備であれば改修、人員は再訓練を定期的に受けつつ、いつでも復帰できるようストックされる。
運用寿命、肉体の老化、兵站保持能力などの限界を超えて保存を継続できなくなった時点で完全な除籍となる。
自衛隊では装備・兵器のみを「予備役」と称し、人員は予備自衛官・即応予備自衛官・予備自衛官補*1と称する。
また、旧軍でも「予備役」という表現に一種の侮蔑性を認め、自称としては「在郷軍人」等と名乗る事が好まれた。
予備役将兵 †
人員の場合、徴兵制の軍務に基づく訓練期間を終えた兵と、自己都合や懲戒処分、軍縮や組織改編によって早期退職した職業軍人が予備役となる。
国家総力戦を想定する場合、現役将兵と同数から数倍の予備役将兵を擁しておく事が望ましい*2。
予備役に編入された者は、一般の職業*3に従事しつつ、再訓練のため、定期的に短期の招集を受ける。
紛争・事変や戦争が勃発して軍が戦時編制に移行すると長期の招集を受け、現役将兵の補充要員として軍隊に勤務する*4。
予備役将兵は慣熟訓練を兼ねて後方に配置されるが、再編成される部隊と交代で順次前線へ送り込まれる。
そして事態が収束して軍が平時編制に戻ると動員を解除され、一般市民としての生活に戻る。
*1 即応予備自衛官及び予備自衛官補は陸上自衛隊のみにある。
*2 なお、自衛隊の予備自衛官は陸海空あわせて約6万人で、約24万人いる現役隊員の1/4と、列国に比してきわめて少ない。
*3 国会議員など、現役軍人の就労が禁じられる職業への従事もできる。
*4 国によっては民兵などの準軍事組織に配属されることもある。