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*&ruby(しょうしょう){【少将】}; [#t32ada5e]
Major General/General de brigade(OF-7)((国によっては[[准将]]を意味する場合があるので、少将を意味するときは,語尾に(OF-7)と付記する等の配慮が必要である。（中将の場合もGeneral de division(OF-8)というように）))（[[陸軍]]及び[[空軍]]）/Rear Admiral(upper half)/Contre-Amiral(OF-7)（[[海軍]]）.~
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軍隊における[[階級]]の一つで、将官に区分され、[[中将]]の下、大佐・[[准将]]もしくは[[代将]]の上に位置する。~
[[NATO>北大西洋条約機構]]が定めた階級符号では「OF-7」に相当する。~
>「現在」の[[フランス軍]]では、General de divsion(陸軍)/Vice-amiral(海軍)/General de divisin aerinne(空軍)と呼称している。~
また、伝統的に「軍人の最高位」とされ、[[中将]]、[[大将]]は役職に応じて付随する「地位」とされる。~
尚、陸軍の中将・大将が現在の様な階級呼称になるのは1936年以降である。((それ以前の呼称は、中将は''「General de division commandant un cops d'armee」''、大将は''「General de divison commandant une armee」''(戦中時かどうかは不明)である。))~
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なお、陸軍の中将・大将が現在の様な階級呼称になるのは1936年以降である。((それ以前の呼称は、中将は''「General de division commandant un cops d'armee」''、大将は''「General de divison commandant une armee」''(戦中時かどうかは不明)である。))~
この様に、少将を公式の最高位とする例にアメリカ軍がある。
少将の階級に補せられた軍人は、軍種に応じ、主に以下のような配置を勤める。~
:[[陸軍]]|師団長（[[准将]]の階級がない陸軍では旅団長）、陸軍省の各局長など
:[[海軍]]|小規模な[[艦隊]]や戦隊、または軍港の司令官、海軍省の各局長など
:[[空軍]]|[[航空団]]司令官など
**日本における「少将」 [#aee20b39]
[[大日本帝国陸軍または海軍>日本軍]]での少将は、大日本帝国の官僚制度で「勅任官」とされていた。~
陸軍では主に旅団長などに、海軍では主に戦隊司令官などに充てられていた。~
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その後の[[自衛隊]]においては、「陸海空将補」がこれに相当する。~
[[陸上自衛隊]]では[[陸幕>陸上幕僚監部]]部長、((内局の局長と同格なのが望ましい。))副師団長、旅団長、団長などに、[[海上自衛隊]]では[[海幕>海上幕僚監部]]部長、群司令などに、[[航空自衛隊]]では[[空幕>航空幕僚監部]]部長、航空団司令などに充てられる。~
俸給表では、公務員制度における「指定職」の適用を受ける「将補(1)」とそれ以外の「将補(2)」に分かれている((旅団長は前者であるがために、団長と違って一佐を充てられず、硬直人事の一端が垣間見える。))。~
[[陸上自衛隊]]では[[陸幕>陸上幕僚監部]]部長、副師団長、旅団長、団長などに、[[海上自衛隊]]では[[海幕>海上幕僚監部]]部長、群司令などに、[[航空自衛隊]]では[[空幕>航空幕僚監部]]部長、航空団司令などに充てられる。~
俸給表では、公務員制度における「指定職」の適用を受ける「将補(1)」とそれ以外の「将補(2)」に分かれている。~
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将補以上の昇任・補職及び退職は防衛大臣が内閣総理大臣に上申し、閣議を経て発令されることになっている。
***営門（舷門）将補 [#x5d6eaa9]
前述のように、将補は[[戦略]]レベルの部隊指揮官やこれに相当する職種を勤めるべき者が任官されるのが原則であるが、これ以外に、一佐で長年勤めた者((おおむね、一佐で10年以上勤め、なおかつその間に一定の職を勤めた者が対象となる。))が退官する際、その当日に「名誉進級」として昇進し、将補として退官する場合もある。~
この事例は公式には「離職時特別昇任」と呼ばれるものであるが、隊内の俗語では「営門将補（[[海上自衛隊]]では『舷門将補』）」と呼ばれる。~
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かつてはこの場合にも、将補の待遇で退職金を計算していたが、2004年度以降は一佐の待遇で計算することに改められている((かつては他の官庁でも類似の制度があったが、防衛省・自衛隊以外ではこれ以前に廃止になっており、財務省及び人事院から「わずか1日しか在職しない階級を基準に退職金を計算して支払うのは国庫の浪費」と指摘されたため、現在の制度に改められた。))。~
かつてはこの場合にも、将補の待遇で退職金を計算していたが、2004年度以降は一佐の待遇で計算することに改められている((かつては他の官庁にも類似の制度があったが、防衛省・自衛隊以外ではこれ以前に廃止になっており、財務省及び人事院から「わずか1日しか在職しない階級を基準に退職金を計算して支払うのは国庫の浪費」と指摘されたため、現在の制度に改められた。))。~
