【核兵器】(かくへいき) †

Nuclear Weapon.

特殊相対性理論の「E=mc^2（エネルギーは光速の二乗×質量に等しい）」の法則を原理とする兵器。
核分裂・核融合など、物質の質量が欠損する反応を引き起こす事で膨大なエネルギーを発生させ、大破壊を引き起こす。
この破壊現象は強烈な光、電磁波、熱線、衝撃波によってもたらされる。

最小でも数百キロトン以上の破壊力を発揮し、危害半径が数Km以上に及ぶ大量破壊兵器である。
戦略核兵器に至っては地球全体の気候を悪化させ、核の冬による大絶滅を引き起こし得る。
また、原料として放射性物質が使用されるため、放射能による甚大な環境汚染が発生する。

関連：水素爆弾　原子爆弾　中性子爆弾　戦略核兵器　戦術核兵器

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軍事力としての意義 †

核兵器は現時点で人類が生み出し得る最大の破壊力・人類最強の軍事力である。
その威力は一撃で大都市一つ、あるいは一個師団をまとめて全滅せしめる。
地球上でこれほどの規模の大破壊が乱発された時、これに耐えうる国家・組織は存在しない。

そして、核兵器の投下が決断された時、それを完全に阻止する事は現実的に不可能である。
よって、核兵器保有国を相手取っての国家総力戦は、どれほどの国力差があっても愚行である。
戦争当時国の双方が核兵器保有国となれば、もはや両国共に焦土になる以外の結末はあり得ない。
従って、1950年代にソ連軍が核兵器を保有して以降、列強同士での戦争は事実上不可能になった。

これを、「相互確証破壊」という。

皮肉な事だが、核兵器はその破壊力をもって世界平和への抑止力として機能している。

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外交政策への影響 †

核兵器保有国になる事で得られる軍事的・外交的な有利は計り知れない。
核兵器保有国は非保有国に対して砲艦外交を行う事ができるし、実際、常に行ってきた。
先進国同士の直接対決が想定されなくなった結果、その軍事力は旧植民地や発展途上国への恫喝に振り向けられた。
経済的発展のために軍事侵略を行うのは著しく困難になり、世界の富は一部の先進国へと集中していった。

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軍事史上の副次的意義 †

核兵器の登場は、それまでの軍事科学を支配していた国家総力戦思想が退潮する契機となった。

核兵器の破壊力は、たった一日のうちに敵の戦略と領土を根底から破壊する。
よって、敵方が核兵器を投下した時点で、通常戦力を用いる全ての戦術は意味を持たなくなる。

この前提において（そしてそれでもなお戦うとして）、勝利を得る方法は２通りしかない。
一つは、核兵器を保有していない軍事的弱者に対する非対称戦争。
もう一つは、核兵器が投下するほど重大な価値を持たない小規模な紛争である。

戦闘状態が何年も続き、兵員が漸次消耗していく人海戦術は、いずれにしても起こり得ない。
結果、徴兵制を敷く必然性は薄れていき、軍制は高度な専門家を中心とする志願制に移っていった。

軍事科学もこれを前提として発展し、湾岸戦争以降の高度な電子制御兵器として結実していく事となる。 。

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中小国への核軍拡と国際社会の対応 †

核兵器は費用対効果が悪い。
そもそも現実的に運用不能なので効果も何もあったものではない、という点を無視してなお、核兵器は高価である。

核兵器の開発・運用には極めて高度な科学技術基盤が必要とされる。
放射性物質の管理運用には最新の科学を反映した厳格な管理運用が必要である。
弾道ミサイル・戦略爆撃機・戦略潜水艦など、付随する運用技術にも技術的な成熟が必須である。
さらに、作ってしまえば奪われる危険性を考えねばならず、保安のために必要なコストも甚大である。

1967年1月1日以降に核開発を開始するのは極めて危険*1であり、その危険によってさらにコストは跳ね上がった。
事実上、一部の列強以外に核兵器を保有する事は不可能に近かった。

しかし、冷戦も末期を迎える頃には技術進歩によって状況が変わってきた。
特にソビエト連邦の崩壊以降は、中小国でも現実的に運用可能なほど核技術が成熟してきている*2。
実際、国家安全保障の観点から核武装を行おうとする中小国もいくつか出現している。

そうした国々に対し、既存の核兵器保有国はおおむね苛烈な対応を取っている。
放射性物質や原子炉・弾道ミサイル関連技術は多くの国で禁輸出・規制の対象である。
そうした取引に関わった「ならず者国家」には国連安保理などを利用した過酷な経済制裁が加えられる。
また、特殊作戦による施設・技術者の暗殺や、大規模な紛争に発展した例もある。

しかし、これらの対策は十分な実効性を伴っているとは言えないのが現実である。
国家のスパイ機関が全力を挙げて密貿易を補助した場合、１発の「切り札」を組み上げるのは可能だと目されている。
実際、可能であるから紛争が勃発するまでに至ってしまったのであるし、その紛争でさえ予防措置としては十分でない。
近年、核軍拡の流れは止まっているとは言い難く、将来的に止まるものとも期待できない。
特に近年、中東・東アジアの独裁国家による核の脅威が顕在化し、国際社会共通の懸念事項となっている。

*1 「核兵器不拡散条約」で国際的に違法であるとされた上、アメリカとソ連による徹底した相互確証破壊・報復戦略に直面する事になった。
*2 ソ連崩壊後の混乱に際し、旧ソ連の保有する核弾頭・関連技術・資材・技術者の多くが国外へ流出したとみられている。

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