【連合艦隊】(れんごうかんたい)

旧日本海軍の組織のひとつで、2個以上の艦隊をもって編成する戦略レベルの部隊組織。
本来は戦時もしくは大演習の際に臨時編成される組織だった。

当時の海軍内部では"Grand Fleet(グランド・フリート)"を略した「GF」と呼ばれていたが、英語で直訳すると"Combined Fleet(コンバインド・フリート)"となる。

なお、現在の海上自衛隊の組織構成に当てはめると「自衛艦隊」に相当するものと考えられる。

略史

帝国海軍において「連合艦隊」という組織が最初に編成されたのは、明治時代の日清戦争(1894〜1895年)の時のことである。
この時は、それまでの「常備艦隊(主に有力・新鋭艦が配備されていた)」と「西海艦隊(主に二線級の老朽艦艇で編成されていた)」とを統一指揮する高等司令部、という名目で作られ、戦争終結後に解散した。
そして、その10年後に起きた日露戦争でも、同様に第1・第2艦隊を統括指揮する司令部として編成され、戦争終結後に廃止となっている。

その後、大正時代には毎年秋に行われる「海軍大演習」に際して、その都度編成され、演習終了後に解散する組織となったが、1920年代半ば以後、海軍の外洋戦闘部隊を統括指揮する高等司令部として常設化され、帝国海軍の主軸として満州事変・日華事変・大東亜戦争を戦った。
(ただし、中国大陸方面に展開していた「支那方面艦隊」など、連合艦隊の指揮下に入らない部隊もあった)

1944年のレイテ沖海戦での敗退、及び翌1945年4月の沖縄海上特攻によって連合艦隊は事実上壊滅し、(超ド級戦艦長門」など)生き残った大型艦艇は燃料の不足と制海権航空優勢の喪失から外洋に出られなくなり、各鎮守府の警備艦*1になってしまった。
そして1945年5月、支那方面艦隊や各鎮守府など、それまで連合艦隊の指揮下になかった部隊をも含めて統括指揮*2する高等司令部「海軍総隊」が組織されると*3、この一組織として組み込まれ*4、本土決戦の準備をしつつ終戦を迎えた。

常設組織化による弊害

連合艦隊が常設化されて以後、帝国海軍においては戦艦航空母艦/軽巡洋艦といった主力艦艇はもとより、駆逐艦輸送艦といった補助艦艇まで、大多数の艦艇が取り込まれるようになり、また、「連合艦隊こそが実戦部隊のエリート」という考えのもと、そこに有能な人材が集中して配備されるようになったため、局地警備部隊やシーレーン防衛部隊の人材育成・装備更新が軽視されるようになっていった(このような「兵站軽視」思想は陸軍と同様であった*5)。
そしてこの結果、艦隊決戦思想に傾いた海軍では、その本来任務のひとつである「海上交通路・自国籍商船の防衛」が省みられることがなくなっていき、後の太平洋戦争においては、アメリカ軍の仕掛けた通商破壊戦に対応できずに自国籍商船を多数失わせてしまい、国家総力戦の遂行に必要な国家経済の運営に重大な悪影響をもたらすことにもなった。

このように、海軍が艦隊決戦思想に偏重して兵站を軽視しすぎたことから、後に陸軍は自前で船舶を運用するため、工兵科の隷下に「船舶工兵」*6という兵科を組織し、哨戒用のオートジャイロを運用する護衛空母や輸送用の戦車揚陸艦*7潜水艦、水上特攻兵器として使われた武装モーターボート「四式連絡艇」まで運用することになった*8
また、大東亜戦争終結後に結成された海上警察組織海上保安庁においても、このことから海上自衛隊を「海軍の後身」として敬遠しており、長い間良好な関係を築くことができずにいた*9

艦隊司令部の移り変わり

艦隊司令部となる「旗艦」には(日露戦争時の三笠、1920年代〜1930年代の長門陸奥、1940年代の大和・武蔵のように)、その当時で最良の戦艦をあてることが長らく慣例となっていたが*10太平洋戦争の頃には艦隊指揮官(連合艦隊司令長官)の権限が大きくなりすぎ、それに伴って必要となるスタッフが大幅に増えたため、司令部であると同時に艦隊戦力の一部を構成している大型戦艦から全作戦部隊を統一指揮することは困難になった。
また、「司令部」として使うために、戦闘力が高く、かつ燃料を多量に消費する大型戦艦を2隻(「旗艦」に指定された艦と、これと戦隊を組んで行動する姉妹艦)後方に留めることによる不都合*11が露呈してきたこともあり、1944年に軽巡洋艦大淀」が専属の旗艦となった*12

その後、マリアナ・フィリピンでの海戦の敗退により艦隊戦力が実質上壊滅したため、連合艦隊司令部は艦を降りて陸上(神奈川県・日吉)へ移転し、ここから残存艦船・航空隊・地上部隊などの指揮を執るようになった。


*1 実質上「浮き砲台」などとして用いられていた。
*2 ただし、ラバウルにあった「南東方面艦隊」及びシンガポールにあった「南西方面艦隊」は、すぐに指揮下から外されて大本営直轄部隊とされた。
  これは、上記各艦隊の司令官が海軍総隊の長(海軍総司令長官)となった小沢治三郎中将よりも先任(海軍兵学校の卒業席次が上)であり、小沢中将の指揮権を及ぼすことができなかったためだという。

*3 これは、陸軍が本土決戦に備え、国内の全作戦部隊をまとめた高等司令部「第一総軍」「第二総軍」「航空総軍」を作ったことへの対応といわれている。
*4 前述のとおり、この時点で連合艦隊は事実上壊滅していたため、連合艦隊司令部のスタッフが総隊司令部のスタッフをも兼任していた。
*5 兵站の項にもあるように、当時の日本は国号こそ「大日本帝国」と名乗っていたものの、経済面での実態は、強大化した正面兵力を支えるだけの産業・経済インフラ整備が不十分な中小国であった。
*6 後に「船舶兵」と改称して独立の兵科となる。
*7 「機動艇」と呼称した。
*8 陸軍が、海軍とは別個に自前で揚陸艦などの艦艇を運用すること自体は(兵站の都合などから)他国でも行われている。
*9 設立当初は海軍予備学生出身の予備士官や民間船舶業界の出身者が多く、連合艦隊の通商保護軽視によって多くの犠牲を払わされた記憶が色濃く残っていたという。
*10 これは、当時の海軍における部隊統率の不文律であった「指揮官先頭」という考え方によるものでもある。
*11 このため、「大和」級・「長門」級などの主力戦艦を擁する第1艦隊は本土近海、もしくは海軍の大根拠地があったトラック環礁に留め置かれて前線には出なかったため、「柱島艦隊」「トラック御殿」とも揶揄された。
*12 「大淀」の項にもあるように、当初は潜水艦隊の指揮を執るために作られていたため充実した通信機能を持っており、そのことから選定された。

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