• バックアップ一覧
• 差分 を表示
• 現在との差分 を表示
• ソース を表示
• 即応予備自衛官 へ行く。
  • 1 (2007-03-09 (金) 23:54:38)
  • 2 (2007-03-10 (土) 11:32:55)
  • 3 (2007-03-11 (日) 10:31:22)
  • 4 (2007-03-12 (月) 21:33:30)
  • 5 (2007-05-04 (金) 16:27:49)
  • 6 (2007-09-12 (水) 22:39:53)
  • 7 (2008-04-21 (月) 06:58:23)
  • 8 (2008-05-06 (火) 09:32:14)
  • 9 (2010-05-25 (火) 21:45:11)
  • 10 (2011-03-19 (土) 00:29:03)
  • 11 (2011-03-21 (月) 09:41:51)
  • 12 (2011-05-02 (月) 06:18:24)
  • 13 (2012-03-20 (火) 09:58:46)
  • 14 (2013-01-02 (水) 11:59:32)
  • 15 (2013-10-25 (金) 19:09:14)
  • 16 (2014-04-26 (土) 10:30:39)
  • 17 (2014-04-26 (土) 19:04:30)
  • 18 (2016-05-08 (日) 17:54:18)
  • 19 (2016-08-11 (木) 10:20:09)
  • 20 (2021-01-23 (土) 08:11:39)
  • 21 (2022-02-14 (月) 08:00:46)

【即応予備自衛官】(そくおうよびじえいかん) †

自衛隊の予備自衛官制度のひとつ。
1997年から陸上自衛隊に導入された。

陸上自衛隊出身の予備自衛官のうち、志願者を選考の上で登録する。
現役時の最終階級が二等陸士以下、一等陸尉以上の者は対象としない。
定員は、自衛隊法第75条の2の2により8,075名とされている。

主な目的は現役時代の技量を維持し、動員時の即応性の高い人材を確保する事。
そのため、平時の再訓練が年間30日まで増やされている*1。

自衛隊に防衛出動が発令された際は全員がコア部隊に招集され、予備兵力として戦闘待機に参加する。
また、その他自衛隊への出動命令においても招集される場合がある。

なお、制度発足後に初めて招集されたのは、2011年の東日本大震災に対する災害派遣であった*2。

これ以外に、常備自衛官の欠員を補う任期付自衛官として登用される事例もある。