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*&ruby(かくへいき){【核兵器】}; [#dbb1e9e8]
Nuclear Weapon.~
特殊相対性理論の「E=mc^2（エネルギーは光速の二乗×質量に等しい）」の法則を元に、物質の質量が欠損するような反応を引き起こす事で質量を膨大なエネルギーに転換、それによって生成される強烈な光、[[電磁波]]、[[熱線>赤外線]]、衝撃波によって周囲数キロ〜十数キロ以上に渡る被害を及ぼす兵器。~
付随する副次効果として、内蔵された[[放射性物質]]から発する有害な[[放射線]]が、何年にも渡って周辺環境を汚染する((核兵器そのものに内蔵された[[放射性物質]]から発せられる[[放射線]]もさることながら、それを浴びたさまざまな物質が[[放射性物質]]に変化し、新たな[[放射線]]を放つためである。))。~
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[[ウラン]]や[[プルトニウム]]などが起こす[[核融合]]反応を利用する[[水素爆弾]]、[[核分裂]]反応を利用する[[原子爆弾]]が知られている。~
[[水素爆弾]]は主に[[相互確証破壊]]戦略の中核を担う[[戦略核兵器]]として配備され、[[原子爆弾]]はやや威力に劣るため多くは[[戦術核兵器]]として配備される。~
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**人類最強の軍事力、として [#t263e25e]
現在、人類の持つ科学力では核兵器を超える破壊力を持つ兵器を作ることが出来ないため、核兵器は事実上、人類最強の軍事力と言える。~
そのため、核兵器の出現は[[第七の軍事革命>軍事革命]]と呼べる出来事となり、これらを[[保有・運用する国家>核兵器保有国]]は軍事的・外交的に大きなアドバンテージを得ることになった。~
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核兵器は、敵国の都市に向けて使用すれば一発で都市を消滅させ、野戦で使用すれば数個[[師団]]の兵力をまとめて葬り去ることができる強大な破壊力を軍隊に与えることになったが、逆にこれを敵に使用されると、国家の存亡にも直結する甚大な被害が生じてしまうし、無制限に使用すれば地球上のあらゆる生命の絶滅にも繋がりかねない。（いわゆる[[核の冬]]）~
そのため、保有国同士が互いに他の保有国の国家中枢に[[戦略核兵器]]を命中させられる態勢が整うと、そのことによって核兵器を使用できない状態（[[相互確証破壊]]）が現出し、結果的に核兵器保有国同士の[[国家総力戦]]を防ぐ[[抑止力]]として機能することになってしまった。~
一方で、核兵器保有国は非保有国に対して[[砲艦外交]]を行うことが可能となり、外交交渉を自国有利に進めるためのカードとしての役割も与えられた。~
>殊に1990年代以後、~
「核兵器を保有しさえすれば、小国であっても大国と軍事的・外交的に対等に渡り合える――[[非対称戦争]]を仕掛けられることはなくなる」~
という認識が世界各国に広まり、核兵器保有国との間に外交的な問題を抱えている国が、「国家安全保障」の観点から核武装を行おうとする動きが勃興した。((そうした国々は、核兵器やその原材料となる[[放射性物質]]、生産に用いられる[[原子炉]]や運搬手段となる[[弾道ミサイル]]・宇宙ロケットの技術を取得しないよう、強烈な外交的圧力をかけられることが多い。))~
そのため、未だに核軍拡の流れは止まっているとは言い難く、特に政情の不安定な中東、東アジアの独裁国家による核の脅威は、国際社会では最も「ホット」な話題となっている。
***（軍事史的観点からの）副次的要素 [#g4882be8]
核兵器の登場がもたらしたもう一つの副次的な要素として、近代軍事思想の主流であった[[国家総力戦]]思想が退潮する契機のひとつとなったことがあげられるだろう。~
前述のように、核兵器はきわめて短時間のうちに万単位の人間を殺傷し、周辺の環境に長期的な影響を及ぼす強大な破壊力を持っているため、それが使用されずとも、戦争が短時日で決着するようになった((国家指導部が理性的であるならば、交戦相手側に核兵器の存在がちらつけば講和を考えるであろう。))。~
そのため、年単位で戦闘状態が続き、兵員が漸次消耗していく[[人海戦術]]を前提とした[[国民皆兵制>徴兵制]]の必要性・必然性が薄まっていき、個人の自由意志による志願兵制への転換が進められていくことになった((この流れは、1990年代以後の[[冷戦]]終結と[[湾岸戦争]]での多国籍軍の戦いぶりによって全世界的なトレンドになった。))。
***止まらぬ核軍拡 [#abfb0f26]
前述のように強大な破壊力を有する核兵器であるが、その開発・運用には高度な技術力((放射性物質の管理・純度向上や爆縮、運搬するプラットフォームの開発・運用技術など。))が必要なため、保有・運用できる国は極めて限られていた。~
殊にアメリカとソ連は、お互いの同盟国に対する核攻撃に対しても自国へのそれと同様に[[相互確証破壊]]を適用することとしており、以って[[国家総力戦]]を発生させえない態勢を確立していた。~
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そうした状況は1980年代半ばまで続いたが、冷戦末期に起きた米ソ双方の核軍縮、そして、その後に起きた東欧諸国の民主化とソ連の崩壊による冷戦の終結に伴い、大きく変化した。~
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この頃より~
「核さえあれば、わが国は（アメリカ・ロシア・中国・EU・日本などの）大国と軍事的・外交的に対等に渡り合える」~
「（友好的とはいえない）隣国に対して軍事的に優位に立てる」~
として「国家安全保障」の観点から核武装を行おうとする国がいくつか現れた。~
そうした国々は、核兵器やその原材料となる[[放射性物質]]、生産に用いられる[[原子炉]]や運搬手段となる[[弾道ミサイル]]・宇宙ロケットの技術を取得しないよう、強烈な外交的圧力をかけられることが多いが、ソ連崩壊後の政治的混乱にまぎれて、ソ連が保有・運用していた核兵器やその関連技術・資材・スタッフが相当数国外へ流出していたこともあり、外交的圧力の実効性は疑問視されている。~
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こうしたことから、未だに核軍拡の流れは止まっているとは言い難く、特に政情の不安定な中東・東アジアの独裁国家による核の脅威は、国際社会共通の懸念事項となっている。
