【海軍予備員】(かいぐんよびいん) †

海軍における予備役制度の一種。
民間の海事関係者（商船や漁船の船員など）を有事に海軍へ招集し、戦死傷者の補充や兵站輸送・海洋監視などの業務*1に充てるもの。

一般の予備役将兵とは異なり、海事関連の学校（商船学校や漁業関係学校）を卒業するなど、船舶職員等としての一定の資格を満たすことで自動的に登録され、また、船舶職員等としての勤続年数が海軍軍人としてのキャリアと連動しており、一定の期間勤務することで（海軍将兵としての現役に服すことなく）自動的に昇級し、有事に招集された際には、勤続年数相当の階級を持つ予備役海軍軍人として遇されることが大きな特徴となっている*2。
なお、国によっては志願によって充足することもある。

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わが国における予備員制度 †

わが国では、1884年（明治17年）に海軍予備員制度が創設され、大東亜戦争の終結に伴う軍の解体まで施行されていた。
当初は商船学校・高等商船学校（東京、神戸及び静岡県・清水に所在。現在の「東京海洋大学海洋工学部」の前身）・水産講習所遠洋漁業科などの海事関連学校の卒業生を採用していたが、昭和になってからはこれら以外の高等教育機関卒業生も「海軍予備学生（生徒）」として採用されるようになった（当初は航空科及び整備科にのみ採用されていた）。

特に大東亜戦争の時期には、優秀な人材を確保すべく予備学生制度の拡張が行われ、艦艇や陸戦隊、基地などで尉官クラスの初級指揮官として従事する「兵科予備学生」、あるいは航空部隊で士官搭乗員として勤務する「飛行科予備学生」の大量採用が実施された。

これと平行して、海軍の正規将校を養成する海軍兵学校（及び海軍機関学校・海軍経理学校）でも候補生の大量採用と速成教育が行われていたが、予備学生出身の士官は、平時には定員に含めなくてもよいことになっていた*3ため、より多くの人材が採用され、速成教育の上で実戦に投入された。
特に、戦争終盤に広く行われた特攻作戦では、予科練?出身の下士官搭乗員と並んでその中心となり、多くの戦死者を出すことになった。

なお、現在の海上自衛隊にはこうした制度は存在しない。

*1 これらの業務には、乗船している船舶ごと徴用されることもある。
*2 そのため、徴兵制のある国では改めて徴兵されることはない。
*3 書類上では「任官と同時に予備役編入の上で即日召集」されたことになっていた。
　　また、平時の序列では、予備役から招集された士官は同階級の現役士官の下になっていたため、戦争終結後は優先的に復員させることになっていた。

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