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*&ruby(ねいばる・ほりでー){【ネイバル・ホリデー】}; [#d5878a38]
Naval Holiday（[[海軍]]休日）.~
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1922年の[[ワシントン海軍軍縮条約]]（以下、本項目では「本条約」とする）発効から1936年の本条約失効までの15年間、先の[[第一次世界大戦]]で勝利した[[列強]]諸国（英国・米国・日本・フランス・イタリア）の海軍が、主力戦闘艦艇である[[戦艦]]・[[巡洋戦艦]]の新規建造を凍結した時期を指す言葉。~
[[ワシントン海軍軍縮条約]]の締結に伴って発生した、[[列強]]諸国の[[戦艦]]・[[巡洋戦艦]]に保有制限がかけられた時期。~
上記の条約が締結された1922年から、失効した1936年までを指す。~
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本条約では、発効時点で建造中であるか、もしくは艦齢10年以上の戦艦・巡洋戦艦が（一部の例外((例外は日本の「[[陸奥>長門]]」「[[三笠]]」（記念艦として）、米国の「ウェスト・ヴァージニア」「メリーランド」、英国の「ネルソン」「ロドネイ」。&br; なお、米英の艦は日本の「陸奥」保有を認める代償として建造が許されたものである。))を除いて）廃棄処分とされた上、新規建造は10年間凍結（以後は艦齢20年以上経過した艦の代替となるもののみ建造を認める）とされ、それまで続いてきた無制限な軍拡に一定の歯止めがかけられることになった((ただし実際には、各国とも本条約の不備を突いて[[巡洋艦]]・[[駆逐艦]]・[[潜水艦]]といった補助艦艇を増強することで戦力を補っていた。))。~
条約による[[戦艦]]の廃棄処分・建造制限は当時の市民にとって極めて衝撃的な事態であった。~
政府に対する不満・批判も多く、「海軍休日」という詩的かつ侮辱的な表現にもそうした世相が反映されている。~
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1930年には本条約を拡大・強化するべく[[ロンドン海軍軍縮条約]]が米国・英国・日本の間で締結、発効したが、1934年に日本が本条約の破棄を通告（1936年失効）、1936年にロンドン条約からも脱退したことでこの枠組みは崩壊。~
以後、1945年の[[第二次世界大戦]]終結までの間、世界は際限なき軍拡競争の時代に入ることとなる。~
なお、実情を後世から見るに「海軍休日」と言えるほど海軍が軍縮された時代ではなかった。~
各国とも条約の不備を突いて[[巡洋艦]]・[[駆逐艦]]・[[潜水艦]]の増産を行っており、むしろ軍拡の続く戦間期だったと言える。~
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関連：[[条約型巡洋艦]] [[ビッグセブン]]
実際、海軍休日の終わりと共に時代は[[第二次世界大戦]]へと移っていく。~
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関連：[[条約型巡洋艦]] [[ビッグセブン]] [[ロンドン海軍軍縮条約]] [[九七式飛行艇]] [[九六式陸上攻撃機]]
