【シリアルナンバー】(しりあるなんばー) †

serial number.
ある工業製品に1個ずつ割り振られる固有の番号。「製造番号」とも。
何らかの理由で製品の来歴を調査する必要が生じた際、この番号を判断材料として照会を行う。

航空機の場合はコックピット付近・垂直尾翼・主翼などに記されている。

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民間航空機のシリアルナンバー †

統一された国際表記が存在し、国籍を表す英字1〜2文字と、国ごとに定めた区分で数字や英字4〜5文字を組み合わせて表記される。
例えば、日本国籍の旅客機や貨物機には、「JA8xxx」という表記をされる。
「JA」が国籍を示し、後の数字が国土交通省の規定によって定められた機体の固有番号である。

なお、国土交通省では以下のように登録番号を割り振っている。

数字の区分機種
0000〜0999第三種滑空機
1000〜1999特殊機
2000〜2999第一種・第二種滑空機、動力滑空機（モーターグライダー）
3000〜3999単発ピストン機
5000〜5999多発ピストン機
6000〜6999
9000〜9999		ターボシャフト・ヘリコプター
7000〜7999ピストン・ヘリコプター
8000〜8999ジェット機・ターボプロップ機
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軍用航空機 †

軍用機の製造番号は各国が独自に定めており、一部は軍事機密とされている。
一例としてアメリカ空軍?・アメリカ海軍・航空自衛隊のナンバー付与法を次に示す。

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アメリカ空軍式付与法 †

空軍機のシリアルは機体発注年度の下2桁と、その年度に発注された何番目の機体であるかを併記して製造番号とする。
「88-0465」であれば1988会計年度(1988年9月〜1989年8月)の予算で465番目に発注された機体である。

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アメリカ海軍式付与法 †

海軍機（海兵隊所属機も含む）の製造番号は単純に納入された順に通し番号を付けていく方式で、「ビューロナンバー」と呼ばれる。
2004年時点で165,000番を突破しているが、150,000番以前の機体は全て用途廃棄となっている。

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航空自衛隊式付与法 †

空自機のシリアルはアメリカ空軍の方式と同様に「2桁-4桁」標記であるが、次のように定めている。

1桁目
機体納入年(西暦)の下1桁
2桁目
機種
　0:F-1/B747-400
　1:T-3/T-400
　2:YS-11/F-15J/DJ
　3:MU-2/U-125A/F-2
　4:V-107/E-2C*2
　5:T-1/C-130/U-4
　6:T-4
　7:F-4EJ/EJ改/RF-4E/EJ/CH-47J
　8:C-1/UH-60J
　9:T-1/U-125
3桁目
機体の主任務
　1:輸送機
　3:汎用機
　4:ヘリコプター
　5:練習機
　6:偵察機
　8:戦闘機
4〜6桁目
機種ごとに予約された一連番号*3
　001〜:C-1/U-125A
　041〜:U-125
　051〜:F-15DJ/T-400
　071〜:C-130
　091〜:B-65（現在は全機用途廃棄）
　101〜:T-2（現在は全機用途廃棄）/B747-400
　151〜:YS-11
　201〜:MU-2/F-1（現在は全機用途廃棄）/T-33A（現在は全機用途廃棄）
　251〜:U-4
　301〜:F-4EJ/EJ改
　451〜:E-2C
　471〜:CH-47J
　501〜:T-3（現在は全機用途廃棄）/E-767
　551〜:UH-60J
　601〜:T-4
　801〜:V-107（現在は全機用途廃棄）/F-15J/T-1A（現在は全機用途廃棄）
　851〜:T-1B（現在は全機用途廃棄）
　901〜:RF-4E/EJ

このため、「02-8801」とあれば「1980年に納入されたF-15Jの第1号機」、「20-1101」とあれば「1992年に納入されたB747-400の第1号機」となる。

*1 総理府（現：内閣府）所有機とされたために与えられたが、まもなく防衛庁に移管されて軍用機扱いとなり、運輸省（現：国土交通省）の管轄から外れたため登録抹消されている。
　　なお、3機目の導入に備えて「JA8093」も予約されていたが、導入が見送られたため現在も使用されていない。
*2 これとは別に米海軍のビューロナンバーも与えられている。
*3 コックピットにはこの数字が標記されている。

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