【日本軍】(にほんぐん)

  1. 大日本帝国の正規軍
    明治維新の薩摩藩、長州藩を主力とした官軍の流れを汲み、その創設に当たっては陸軍はドイツを、海軍はイギリスを模範とした。 西洋式軍隊のノウハウや各種の技術を積極的に取り入れ、従来の階級制に基づく武士による戦闘集団から近代的な軍隊への転換を目指した。
    社会制度改革などと合わせた各方面の努力の甲斐もあって、後の日清戦争?日露戦争第一次世界大戦では戦勝国となりイギリスやアメリカと並ぶ「列強国」として知られるようになるなど、有色人種国の中で唯一西洋と対等に渡り合えるアジア最強の軍隊に成長した。 しかし、そのことがかえって他国の警戒感や反発を招くようになり第二次世界大戦の泥沼に巻き込まれていく事になり、戦後、連合国軍総司令部(GHQ)によって解体された。

    尚、どの国にも伝統的に陸軍と海軍は(そして空軍も)仲が悪い物だが、日本軍に限っては異常とも言えるほど仲が悪い。2.26事件?長門が東京に主砲を向け、陸軍と内戦をしようとしたことは有名であるが、こんなことは序の口である。海軍が陸上発進の四発大型爆撃機(連山?)を開発したり、陸軍が空母を建造したり、海軍が爆撃機護衛のために長距離単発機(零戦)を開発したり、弾薬に互換性の無い同口径の航空機搭載用の機関砲や機銃をそれぞれバラバラに開発したり、極めつけは陸軍がcm(センチメーター)を「センチ」と呼ぶから海軍は「サンチ」と呼ぶなど、もう子供の喧嘩のような事までしており、呆れるとしか言い様がない。

    関連:IJA IJN

  2. 自衛隊
    国内において、憲法上の問題から様々な見解主張があり軍隊ではないと主張しているが、海外のメディアが自衛隊を表す場合に用いる言葉はJapan Army、Japan Airforce、Japan Navyである。 自衛隊の公式英名である Self Defence Force を用いられることは友好国の軍関係者でもあまりなく、公式的なコメントや文書に辛うじて見ることができる程度である。ただし最近は徐々にとは言えどもSDFの名称が広がりつつある。
    Self Defence Force は Army などの純軍事用語を避けるための苦肉の策であり、対外的にも「決して Army ではなく Self Defence Force だ。」と、広報してるが、Force という単語には「力」、「圧力」、「威力」などと同時に「武装集団」や「軍隊」という意味が込められており、英語圏の人々は Self Defence Force から容易に「国防軍」を連想するために軍隊ではなく自衛隊だという主張をしても全く理解されていない。
    また、防衛庁が公式英名を Defence Agency としているが、政府機関で Defence を用いた場合は軍隊を管轄する部署と言う意味に直結するため決して「自衛隊を管轄する防衛庁(機関)」と理解されることはなく、「日本軍を管轄する国防省」という意味で認知されている。

    ○各国における軍隊管轄機関の名称例
      イギリス     Ministry of Defence
      アメリカ     Department of Defense
      カナダ      Department of National Defence(カナダ軍:Canadian Forces
      オーストラリア Department of Defence
      韓国       Ministry of National Defense

    これ以外にも大半の国では英名を「 〜 of Defense」としており、皮肉にも防衛庁を直訳したために軍隊のイメージを決定的に印象付けてしまっているという状況である。


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