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【将（自衛官）】 †
将(甲)General d'Armee(aerinne)(陸将、空将) / Amiral(海将)
将(乙)General de Division(aerinne)/OF-8(陸将、空将) / Vice-Amiral/OF-8(海将)
自衛官に於ける最高位の階級。
旧軍及び外国軍では中将及び大将に相当する。
陸上自衛隊では「陸将」、海上自衛隊では「海将」、航空自衛隊では「空将」と称する。
その役職 †
将は細かく分けると「将(甲)」と「将(乙)」の二つに分かれる。
将(甲)は旧軍および外国軍隊での「大将」と同様に扱われており、陸上・海上・航空の幕僚長及び統合幕僚長を務める*1。
任免にあたっては将(乙)や将補と同様、防衛大臣が内閣総理大臣へ上申し、閣議を経てなされているが、現在、これを天皇の認証を必要とする「認証官」*2にする動きがある。
なお、統合幕僚長については出身自衛隊での階級をそのまま名乗る。
将(甲)になった者は、将(乙)とは異なる以下のような扱いがなされる。
- 階級章は将(乙)の三つ星に対して四つ星が与えられ、英語訳も「大将」と同じ「(Full) General（陸将及び空将）」及び「(Full) Admiral（海将）」となる。
- 定年は62歳に延長される（将(乙)は60歳が定年）
- 退官時に皇居へ参内の上、政府から勲章（瑞宝重光章もしくは瑞宝中綬章*3）を授与される*4。
- 死去の際には従三位から正四位の位階が贈られる。*5
一方、将(乙)は中将と同様にみなされており*6、各自衛隊において以下のような職を務める。
- 陸上自衛隊
- 副幕僚長、方面総監、師団長など
- 海上自衛隊
- 副幕僚長、自衛艦隊司令官（その他、隷下の各メジャーコマンド指揮官も含む）、地方総監*7など
- 航空自衛隊
- 副幕僚長、航空総隊司令官（その他、隷下の各メジャーコマンド指揮官も含む）、航空方面隊司令官など
- 共同の組織・部隊等
- 統合幕僚副長、統合幕僚学校長、情報本部長、技術開発官、防衛大学校及び防衛医科大学校幹事等
1986年までは、俸給上、指定職の適用を受ける「将(1)」とそれ以外の「将(2)」に分かれていたが、所謂「将官減らし」と呼ばれる人員整理*8が行われたため、現在の将は全員指定職である。
なお、かつての前身組織では「警察監(甲)(保安監(甲))（警察予備隊→保安隊）」「(海上)警備監(甲)（海上警備隊→保安庁警備隊）」と称されていた。
幕僚長が「4つ星」になった経緯 †
前述の通り、統合幕僚長及び各幕僚長の階級章は「4つ星」になっているが、これは1950年代、航空幕僚長を務めた故源田実氏が海外視察の際、当時の各幕僚長が3つ星の「将」であったが故に中将の栄誉礼*9しか受けられなかった事に激怒し、勝手に4つ星にして視察に出かけた事がその由来である。
本来ならばこれは階級詐称であり、重大問題であるのだが、4つ星の海外での影響を考慮してか、氏に対する処分は一切されなかった。
その後、1967年12月に正式に幕僚長の階級章が4つ星と定められた。
但し、この事で背広組が大将よりも上位という認識を持つに至り、制服組の地位が貶められてしまったという声が古今内外問わず多いのも事実である。*10
*1 そのため、全自衛官の中でも4名しか存在しない。(同規模のドイツ連邦軍やイタリア軍には一人しかいないのに比べ、インフレ気味との声もある。)
*2 嘗ての親補職に相当する。(現在、親任官は内閣総理大臣および最高裁判所長官のみである。)
*3 2003年までの栄典制度では、それぞれ勲二等および勲三等相当。
*4 2014年の春の叙勲で、元統幕議長の竹河内捷次氏（退官時空将）が統幕議長経験者としては初めて瑞宝大授章を授与された。
自衛官が勲一等(相当)の叙勲を受けるのは1977年の林敬三氏以来、実に37年ぶりのことである。
*5 旧軍でも大将は正四位以上、元帥で従三位以上の位階が贈られたが、現在は事務次官等に贈られる位階が高くなり、相対的に地位が低下している。
*6 英訳は「Lieutenant General（陸将及び空将）」、「Vice Admiral（海将）」。
*7 鎮守府または警備府の司令長官に相当する。
*8 これにあたってはイギリス軍の将官比率を参考にしたとされるが、それでも、全将兵に占める将官の数は諸外国と比べて依然として多い。(当初はもっとドラスティックな案だった。)
*9 氏は同じ三つ星でも、幕僚長は別格であると勘違いなされていたふしがある。
*10 それ故に官界では、将(甲)は内局の局長と同列の扱いを受けている。（他国では、有事に備えて最高位の軍人(自衛隊では統合幕僚長)を除き大将位を空位にしておくケースも多く、そんな中で「階級章をひけらかさないでいただきたかった」という言は多い。）
