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【准将】 †
Brigadier general(陸軍および空軍)/Rear admiral lower half(海軍)
軍隊の階級の1つで、将官に区分され、少将の下、大佐の上*1に位置する。
NATOが定めた階級符号では「OF-6」に相当する。
陸軍の場合、古くは「旅団少将」と呼称されていたこともあった。
かつて、"Coronel(大佐)"は階級とともに役職(連隊長)も兼ねており、大佐になるには自費で連隊を編成・維持しなければならなかった。
そのため、連隊を維持し得る財力を持つ貴族は経験が無くとも大佐に昇進できる一方、有能であってもそうでない人材は中佐止まりであった。
この人材登用のため、1667年にフランスのルーヴォア侯ミシェル・ル・テリエによって制定された*2。
なお、この准将は「Brigadier des armees du roi」と言い、1つ星の階級章を使用していたが、1788年に廃止されて今日に至ったため、フランス軍の将官は2つ星(当時は「Marechal de camp」と呼称されていた)から始まる。
また、この国における「General de brigade」は今でこそ准将とされるが、第一次世界大戦あたりまでは少将の扱いであった。*3
(MILITARY AND NAVAL RECOGNITION BOOKより)
国によっては伝統的に置かれていないところもあり、そのような軍隊では「上級大将」*4「上級中将」*5或いは「上級少将*6」のような階級が置かれることもある。
准将の階級に補せられた軍人は、軍種に応じ、主に以下のような配置を勤める。
日本における「准将」 †
明治維新後、わが国が近代軍制を採用して以来、「准将」という階級が公式に置かれたことはない。
旧陸海軍において「准将」の階級は置かれず、また、戦後の自衛隊でも公式には採用されていないが*7、一佐(1)が准将と同等とみなされている。
但し、この中には陸上自衛隊の「副旅団長」や「師団幕僚長」といった、本来なら将官を充てる筈のないポストや航空自衛隊の高射群司令*8等も含まれており、行き過ぎの観がある。*9
21世紀に入って以後、国連PKFなどで他国軍隊との共同行動の機会が増えるにつれて「他国軍隊の指揮官との階級均衡*10」が問題となっていることから、「准将」位の導入が検討されているというが、現時点で具体的な動きは見られていない。
アメリカ海軍における「准将」 †
アメリカ海軍では准将を「Rear admiral lower half(下級少将)」と呼称する。*11
これは1862年に恒久的な階級となった代将が将官と見做されず、諸外国の代表者から然るべき尊敬を受けられず、個人の名誉も国の尊厳も損なう結果となったため、1899年に全ての代将を少将に任じ、財政上の事情から、少将名簿の下半分の給与を陸軍准将と同額としたためである。
ただし、この頃は陸軍少将と同格であり、連邦最高裁が「代将の削除と陸軍准将相当の階級の消失」との見解を出したことにより、自分達よりも下位だった士官達に追い越される形になってしまった准将は不満を抱き、果ては海軍との論争に発展した。
結局、1916年に准将をそれまでの佐官扱いから将官扱いとし、同格とされた。
そのような経緯から、海軍准将は押し並べて下級少将の意味合いが強い。
*1 国によってはこの間に代将が挟まることもある。
*2 このため、当時は中佐から大佐を経ずに登用されるものであった。
*3 但し、当時のアメリカ陸軍の階級チャートの記述には、准将扱いしているものもある。
*4 旧ドイツ軍、ロシア軍やスペイン海軍等。
*5 フランス海軍やトルコ海軍,一昔前のルーマニア海軍等。
*6 イタリア海軍や、嘗ての警察予備隊(保安隊)、(海上)警備隊等。
*7 保安隊時代までの監補は実質准将相当と考えて差し支え無い。
*8 高射群自体が大隊規模(陸自の高射特科群等も同様だが)であり、陸自の大隊長と同格とされる筈のポストである。
*9 旅団長が将補(1)であるため、単に将補(2)や一佐(1)を准将位にした場合、それこそ「軒下軒を重ねる」結果になりかねない。
旅団長を将補(2)にするか、全将官と一佐(1)を指定職にするというプロセスを踏む必要がある。
*10 特に旅団規模の地上部隊を派遣しようとする際に問題となりうる。
陸自の旅団長には、他国陸軍では少将に値する「陸将補」が補せられているが、他国の旅団長は基本的に准将のポストであるため、共同行動時に障害が起きうる。
*11 准将を少将、少将を上級少将とする記述も見られる。