Last-modified: 2017-02-19 (日) 10:50:23 (96d)

【核兵器】(かくへいき)

Nuclear Weapon.

特殊相対性理論の「E=mc^2(エネルギーは光速の二乗×質量に等しい)」の法則を原理とする兵器。
核分裂核融合など、物質の質量が欠損する反応を引き起こす事で膨大なエネルギーを発生させ、大破壊を引き起こす。
この破壊現象は強烈な光、電磁波熱線、衝撃波によってもたらされる。

最小でも数百キロトン以上の破壊力を発揮し、危害半径が数km以上に及ぶ大量破壊兵器である。
戦略核兵器に至っては地球全体の自然環境を長期的に破壊し、核の冬と呼ばれる生物の大絶滅を引き起こし得る。
また、原料としてウランプルトニウムなどの放射性物質が使用されるため、放射能による甚大な環境汚染が発生する。

関連:水素爆弾 原子爆弾 中性子爆弾 戦略核兵器 戦術核兵器

軍事力としての意義

核兵器は現時点で人類が生み出し得る最大の破壊力を持つ、人類最強の軍事力である。
その威力は一撃で大都市一つ、あるいは数個師団をまとめて全滅せしめる。
地球上でこれほどの規模の大破壊が乱発された時、これに耐えうる国家・組織は存在しない。

核兵器保有国が核兵器の使用を決断した時、それを完全に阻止する事は現実的に不可能であり、そうした国を相手取っての国家総力戦は、どれほどの国力差があっても愚行である。
戦争当時国のすべてが核兵器保有国となれば、もはや各国共に焦土になる以外の結末はあり得ない。
従って、1950年代にソ連軍が核兵器を保有したことにより「相互確証破壊」と呼ばれる状況が成立し、列強同士での戦争は事実上不可能になった。
――皮肉な事であるが、核兵器はその破壊力をもって世界平和への抑止力として機能している。

外交政策への影響

上記のような強大な破壊力から、核兵器保有国になる事で得られる軍事的・外交的な有利は計り知れない。
核兵器保有国は非保有国に対して砲艦外交を行う事が可能になり、実際、当該の国々は常にそのような外交方針をとってきた。

そうして、先進国同士の直接対決が想定されなくなった結果、その軍事力は旧植民地や発展途上国への恫喝に振り向けられた。
経済的発展のために軍事侵略を行うのは著しく困難になり、世界の富は一部の先進国へと集中していった。

軍事史上の副次的意義

核兵器の登場は、それまでの軍事思想を支配していた「国家総力戦」思想が退潮する契機となった。

核兵器の破壊力は、たった一日のうちに敵の戦略領土を根底から破壊する。
よって、敵方が核兵器を使用した時点で、通常戦力を用いる全ての戦術は意味を持たなくなる。

この前提において(そしてそれでもなお戦うとして)、勝利を得る方法は二通りしかない。
一つは「核兵器を保有していない軍事的弱者に対する非対称戦争」であり、もう一つは「核兵器を使用するほど重大な価値を持たない小規模な紛争」である。

いずれにしても、核兵器の使用が想定される状況下では「戦闘状態が何年も続き、兵員が漸次消耗していく」国家総力戦は起こり得なくなった。
結果、人海戦術を前提とする徴兵制を敷く必然性は薄れていき、軍制は高度に錬成された専門家(職業軍人)を中心とする志願兵制に移っていった。
軍事学もこれを前提として発展し、現在の高度な電子制御兵器とこれに立脚した「第八の軍事革命」として結実していく事となる。

中小国への核軍拡と国際社会の対応

核兵器を開発・運用するには、極めて高度な科学技術基盤が必要とされる。
放射性物質の管理運用には、最新の科学を反映した厳格な体制を敷くことが必要であり、弾道ミサイル戦略爆撃機戦略潜水艦など、それを運搬するプラットフォームとなる兵器の運用にも技術的な成熟が必須である。
さらに、作ってしまえば奪われる危険性を考えねばならず、保安のために必要なコストも甚大である。
これらの事から、単純に兵器としてみた場合、核兵器は極めて費用対効果の悪い兵器である*1

また、「核兵器不拡散条約」により、1967年1月1日以降に核開発を開始するのは極めて危険なこと*2とされ、その危険によってさらにコストは跳ね上がった。
このため、事実上、一部の列強以外に核兵器を保有する事は不可能に近かった。

しかし、冷戦も末期を迎える頃には技術進歩によって状況が変わってきた。
特にソビエト連邦の崩壊以降は、中小国でも現実的に運用可能なほど核技術が成熟し*3、「国家安全保障」の観点から核武装を行おうとする中小国もいくつか出現している。

そうした国々に対し、既存の核兵器保有国はおおむね苛烈な対応を取っている。
放射性物質原子炉弾道ミサイル関連技術は多くの国で輸出禁止・規制の対象とされており、これらの取引に不正に関わった「ならず者国家」には、国連安保理などによる過酷な経済制裁*4が加えられる。
また、特殊作戦による施設の物理的破壊・技術者の暗殺や、大規模な紛争に発展した例もある。

しかし、これらの対策は十分な実効性を伴っているとは言えないのが現実である。
国家の諜報機関が全力を挙げて密貿易を支援した場合、一発の「切り札」を組み上げることは可能だと目されている。
実際、可能であるから紛争が勃発するまでに至ってしまったのであるし、その紛争でさえ予防措置としては十分でない。

近年、核軍拡の流れは止まっているとは言い難く、将来的に止まるものとも期待できない。
特に近年、中東・東アジアの独裁国家による核の脅威が顕在化し、国際社会共通の懸念事項となっている。


*1 そもそも現実的に運用不能なので効果も何もあったものではない、という点を度外視しても、ユニットコストは極めて高価になる。
*2 国際的に違法であるとされた上、アメリカとソ連による徹底した相互確証破壊報復戦略に直面する事になった。
*3 ソ連崩壊後の混乱に際し、旧ソ連の保有する核弾頭・関連技術・資材・技術者の多くが国外へ流出したとみられている。
*4 「当該国の政府機関・個人・法人を相手とした貿易取引や外国為替の制限・禁止」や「国外資産の凍結」、「海軍海上警察機構による、当該国の港へ出入りする商船の臨検」など。

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